「うちの利益率は高いのか、低いのか」という疑問を持つ先生は多くいらっしゃいます。今回は、治療院経営における適正な利益率の目安について解説します。
利益率は業態によって異なる
保険診療中心の治療院と、自費診療中心の治療院とでは、そもそもの利益構造が異なります。保険診療は単価が低く抑えられている分、患者数を確保する必要があり、自費診療は単価が高い分、利益率が高くなりやすい傾向があります。
目安となる費用構造
一般的に、治療院経営では人件費率が20%〜35%程度、家賃比率が10%前後、広告費率が10%程度が目安とされています。これらの費用を差し引いた残りが、経営者に残る利益の目安になります。
利益率だけでなく利益額も重要
利益率が高くても、売上規模が小さければ手元に残る利益額は少なくなります。逆に、利益率がやや低くても、売上規模が大きければ十分な利益額を確保できることもあります。率と額、両方の視点で見ることが大切です。
定期的に業界水準と比較する
自院の利益率が業界水準と比べて高いのか低いのかを定期的に確認することで、改善すべきポイントが見えやすくなります。特定の費目だけが突出して高い場合は、そこに改善の余地がある可能性が高いです。
適正な利益率は、業態や規模によって変わるため、一律の正解はありません。治療院専門の税理士に相談すれば、自院の数字を業界の目安と比較しながら、具体的な改善点を見つけることができます。