「なんとなく忙しいのに、なぜかお金が残らない」という悩みは、経営に必要な数字を把握できていないことが原因のケースが多くあります。今回は、整骨院・整体院の経営で最低限押さえておきたい数字の目安をご紹介します。
人件費率:20〜35%が目安
売上に対する人件費(給与・社会保険料など)の割合です。院長お一人の個人経営か、スタッフを雇用しているかによって適正水準は変わりますが、一般的には売上の20〜35%程度に収めるのが目安とされています。この比率が高すぎる場合、単価設定や生産性の見直しが必要なサインかもしれません。
広告費率:10%前後が目安
新規集客のための広告費は、売上の10%前後に収めるのが一般的な目安です。開業直後は認知獲得のためにやや高くなる傾向がありますが、リピート・紹介の仕組みが整ってくるにつれて徐々に下げていけるのが理想です。
家賃比率:10%前後が目安
家賃も売上に対する比率で管理すべき費目のひとつです。目安は10%前後とされ、これを超えると固定費の重さが経営を圧迫しやすくなります。物件選びの段階から、想定売上とのバランスを意識することが大切です。
売上規模と利益率の関係
一般的に、月商100万円前後の段階では利益率が40%程度になることもありますが、スタッフを増やして売上規模が大きくなるにつれて、利益率は25〜20%程度に落ち着いていく傾向があります。「売上は増えたのに手元に残るお金が増えない」と感じたときは、規模拡大にともなう固定費の増加が影響している可能性があります。
アトラス会計では、毎月の試算表をもとに、こうした経営数字を先生ご自身で見て判断できる状態を目指してサポートしています。「自分の院の数字が目安と比べてどうなのか知りたい」という方は、ぜひ無料相談をご利用ください。